経済

コロナ禍で「義理チョコ」激減!?今年のバレンタイン戦線は?

義理チョコ

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、今年のバレンタインデーに向けて百貨店やチョコレート業界が苦戦を強いられているようです。

特に、最近下火となっていた「義理チョコ」は、テレワークなどの影響などで存続の危機にあるようです。

これについてみていきましょう。

厳しい義理チョコ需要に主要各社の対応は?

義理チョコ

福岡市のある百貨店では、今年のバレンタインチョコの売上げを前年比で2割減を覚悟しており、特に義理チョコ需要が厳しいとみています。

その対策として、チロルチョコの包装紙に地元の高校や大学などの校名を印刷したDECO(デコ)チョコ用意し、受験生や卒業生への販売を期待しています。

ネット注文は好調。コロナ禍で会えない人に

また、北九州市の菓子会社はネット通販で無料のメッセージカードをつけるサービスを開始しました。

ネット注文は好調で、コロナ禍で会えない人に贈る需要に手応えを感じています。

また、他のチョコブランドでは、コロナ禍で現場の催事場での試食が出来ない中で、あんこを使った菓子店約30店と共同で「チョコ展×あんこ展」を開催し、チョコだけにこだわらず、人気の菓子を合わせた商品の開発を行うなど、商戦の盛り上げに努力しています。

今年のバレンタインチョコ市場規模動向は?

女性から男性への贈り物として国内で定着したバレンタインチョコは、職場などでの義理チョコも含めて2月の一大イベントでしたが、最近では女性と返礼する男性の双方に負担が大きいことから、控える動きが加速していました。

最近の調査でも、バレンタインデーでプレゼントをしたかもらった人の割合は、2010年は56・8%だったものが、2020年には44・8%にまで落ち込んでいます。

日本記念日協会は、今年のバレンタインの市場規模を前年比約20%減と推計し、義理チョコはほぼ消滅すると予測しています。

同協会の推計によれば、近年のバレンタインデーの市場規模は1,200億~1,300億円台で推移してきましたが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、同市場規模が1,050億円にまで減少するとしています。

まとめ

  • 今年のバレンタインデーはチョコレート売上げが減少の予測
  • 特に「義理チョコ」は壊滅の危機
  • 関連メーカーや百貨店各社は様々な工夫で販売拡大へ努力

日本でのバレンタインチョコの歴史をたどると、1930年代神戸市の洋菓子会社・モロゾフが「愛の贈り物」として売り出したのが発祥とされています。

その後バレンタインデーは社会に定着し、「義理チョコ」「友チョコ」や、「自分チョコ」などの言葉も登場するなど、時代を反映するイベントとして定着してきました。

今回のコロナ禍で、バレンタインチョコも厳しい状況ですが、関係業界の努力で盛り上げていただきたいものです。

最後までお読みいただきありがとうございました。